サステナビリティが拓く次代の価値創造～インパクト創出と企業価値向上への確かな歩み～

【アーカイブ配信】知っておきたい！バイオエタノール　　日米連携で実現する"未来のガソリン"

12月4日(木)に開催をしたセミナーを2026年1月31日(土)までの期間限定でアーカイブ配信します。 自動車の脱炭素の「現実解」として、バイオエタノールをガソリンに混ぜる技術が注目されていることをご存じですか？
すでに日本政府も、この「未来のガソリン」を活用していく方針を決定しました。これによって私たちの経済や生活にどのような影響があるのか、バイオエタノール先進国のアメリカの事例を参考にしながら、日米の有識者・行政・企業の登壇者が議論します。モビリティの未来を考える機会として、ぜひご参加ください。

SCI-Japan特別フォーラム　 Well-Being指標が結ぶデジタル公共財の横展開と地方創生2.0 ～地域DX/GX/AXの推進によるWell-Being社会の実現に向けて～

SCI-Japanが独自開発した「地域幸福度（Well-Being）指標」は、前政権の「デジタル田園都市国家構想」のもと、日本政府とともに自治体への普及推進を進めた結果、現在150を超える自治体にご活用いただいております。
 SCI-Japanでは、日本政府が進める「地方創生2.0」、「デジタル公共財」の普及にも対応するべく、これまでの「地域幸福度指標」を深化させ、地域の「住民」だけでなく地域DX／GXによる「地域社会・地球環境」も含めたWell-Beingの実現に向けて、地域幸福度指標の次のフェーズに向けた開発をスタートします。また、世界の街づくりの新潮流である「イノベーションディストリクト」を推進する研究機関との連携など国際戦略の取り組みをスタートしております。こうした背景のもと、日本経済新聞社との共催により７月１５日にSCI-Japan特別フォーラムを開催し、地域幸福度向上を推進する先進自治体の取り組みや地方創生の成功事例の取り組みなどを紹介します。
 地域幸福度指標を共通言語とした産官学民共創による地方創生2.0の実現に向けて、ぜひ本フォーラムにご参加いただけますと幸いです。
 スマートシティ・インスティテュート（SCI-Japan）について
日本のスマートシティを推進するナレッジ&産官学民共創プラットフォームとして、2019年10月に設立。企業、自治体、大学・研究機関、国内外の政府関係機関など約800の会員数を有する。地域のWell-Beingを計測する地域幸福度（Well-Being）指標を開発し、前政権が推進したデジタル田園都市国家構想のもと政府と連携しながら自治体への普及活動を進めている。海外事業では世界最大の都市イノベーションのイベントであるSmart City Expo World Congress（スペイン・バルセロナ開催）の主催者Fira de Barcelonaと戦略的パートナーシップおよび日本の代理店としての契約を締結し、日本パビリオン及び視察研修プログラムを実施している。
 ＜過去のイベントの様子＞
2024年7月24日開催　SCI-Japan特別フォーラム　～SCI-Japan創立5周年イベント～
施策横連携によるデジタル田園都市国家構想の実現に向けて
https://channel.nikkei.co.jp/2407sci-japan/24072417.html

【アーカイブ配信】SDGs Week EXPO 2025 プレカンファレンス

※6月18日に開催されたSDGs Week EXPO 2025 プレカンファレンスのアーカイブ配信です

12月に東京ビッグサイトで開催する社会課題解決がテーマの総合展「SDGs Week EXPO 2025」の開催に先立ち、カンファレンスイベントをオンラインで開催します。SDGs Week EXPOの各展示会のテーマに関連した複数のセミナーをLIVE配信します。

日経オンラインセミナー AI時代の製造業GX ～持続可能な企業競争力の強化を目指して～

日本は2050年のカーボンニュートラル実現を目指し、2020年にグリーン成長戦略を策定しました。2023年にはGX推進法を施行し、官民一体でGXを強化、企業にとって脱炭素社会への取り組みは非常に重要な指標となっています。
本セミナーでは、製造業のGXをテーマに、AIやデータの活用による企業競争力の強化と企業価値向上について考え、具体的な方法を紹介します。

日経オンラインセミナー 「脱炭素社会への挑戦」2025 〜サプライチェーン全体での企業の脱炭素経営～

企業が温暖化のリスク・機会を認識し対策に取り組むことは、ESG投資を行う機関投資家・金融機関からも重要視されており、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）の提言においてもその重要性が言及されています。このように企業が経営戦略に温暖化をはじめとする環境要素を織り込むことは資金調達にも関わる重要な課題となってきています。 この流れを受けて積極的に再生可能エネルギーの導入・利用に乗り出す企業が増えており、さらに自社での再エネの導入にとどまらず、SCOPE3と呼ばれるサプライチェーン全体での温室効果ガスの削減を宣言する企業もあります。これらの企業の中には既存のサプライチェーン内企業に再エネの導入を呼びかけるだけでなく、再エネの利用に積極的な企業との取引を開始する事例もあり、再エネの積極的な導入が新たなビジネスチャンスに繋がってきます。 本セミナーでは脱炭素経営への具体的なソリューションを紹介し、企業が持続的成長を続けるための議論をいたします。

日経メッセ プレミアム・カンファレンス・シリーズ 自治体の未来を変えるデジタル革新～DXで創出する持続可能な地域社会へ～

昨今、あらゆる業界でDXが求められ、地方自治体にとっても喫緊の課題となっております。地方創生、科学・技術イノベーションなど、様々な政策が進行している中、自治体職員の業務は増加の一途をたどっております。その一方で、職員数の減少、財政難で、現状の体制を維持することが難しくなってきております。そのような状況下で、各自治体はデジタル化によって、住民サービスの向上と行政の効率化を目指す動きが活発化しつつあります。 自治体DXを推進することでもたらす効果は、少子高齢化による人手不足への対応、多様化する住民ニーズへの対応など、いかに利便性を高めて、満足度を向上させること。また、デジタル技術やAI等の活用により業務効率化を図り、人的資源を行政サービスの更なる向上に繋げていくこと、その他、情報セキュリティ対策、BCP推進などです。それらの実現に、総務省は、将来を見据えて自治体がDXをスムーズに推進できるように主導しており、その施策のひとつに「自治体DX推進計画」を策定しております。 　本カンファレンスでは、具体的な先進事例を交えて最新動向をご紹介いたします。

日経MJフォーラム 「新たなフェーズに移行する太陽光発電 ～自家消費とPPAを活用し、脱炭素経営の実現へ～」

第6次エネルギー基本計画の策定により、再エネ主軸として位置付けられた太陽光発電は、2030年の導入目標は117.6GWという水準が設定され、温室効果ガス削減目標達成に向けますますの拡大が期待されています。
そうした外部環境の中、太陽光発電ビジネスの潮流としては自家消費、蓄電システムを利用したエネルギーマネジメントシステムの推進、ＶＰＰの活用、オフサイトコーポレイトPPAなどに一層注目が集まっております。企業においても脱炭素経営を推進していく必要がある中で、再エネの利用、太陽光発電の重要性はますます増しております。
本フォーラムではこうした状況を踏まえ、企業の脱炭素経営を実現する最適解としての太陽光発電の展望などをそれぞれの見地から検証いたします。

◆大阪、東京会場ではブース展示がございます。名刺交換の場にお役立てください。ご来場いただいた方には来場特典として、フォーラム終了後に日本経済新聞出版より発刊の書籍「日本のエネルギーまるわかり」をプレゼントいたします。皆様のご参加をお待ちしております。

各会場のページからお申し込みをお願いいたします。

　10月4日（金）大阪開催はこちら
　10月11日（金）札幌開催はこちら
　10月18日（金）名古屋開催はこちら
　10月25日（金）福岡開催はこちら
　10月29日（火）東京開催はこちら

日経オンラインセミナー　 「脱炭素社会への挑戦」2024夏 ～サプライチェーン全体での企業の脱炭素経営～

企業が温暖化のリスク・機会を認識し対策に取り組むことは、ESG投資を行う機関投資家・金融機関からも重要視されており、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）の提言においてもその重要性が言及されています。このように企業が経営戦略に温暖化をはじめとする環境要素を織り込むことは資金調達にも関わる重要な課題となってきています。 この流れを受けて企業は環境経営に力を入れ始めており、さらに自社での再エネの導入にとどまらず、SCOPE3と呼ばれるサプライチェーン全体での温室効果ガスの削減を宣言する企業もあります。これらの企業の中には既存のサプライチェーン内企業に再エネの導入を呼びかけるだけでなく、再エネの利用に積極的な企業との取引を開始する事例もあり、再エネの積極的な導入が新たなビジネスチャンスに繋がっていきます。 本セミナーでは企業が脱炭素経営へ推進するための議論をいたします。

SCI-Japan特別フォーラム　～SCI-Japan創立５周年イベント～ 「施策横連携によるデジタル田園都市国家構想の実現に向けて」

デジタル田園都市国家構想による交付金事業が始まってはや2年たちました。同構想の実現を加速するべく、デジタル庁は、関係省庁と連携し、デジタル実装の優良事例を支えるサービスやシステムをカタログにまとめました。また、これらの調達に資するモデル仕様書の公表などの取組を進めることで、各地域のデジタル実装の優良事例の横展開を推進し、デジタル庁の取組に賛同した民間企業・団体、大学、自治体などにより、地域の課題を官民で効果的に解決することを目指してデジタル化横展開推進協議会が設立されました。SCI-Japanもその発起人団体の一つとして、まちづくり指標・成果指標の実装、市民参加、横展開に必要な人材育成と連携グローバルな横展開における重要な施策として地域幸福度指標（LWCI®）の活用を推進してまいります。
こうした背景のもと、SCI-Japanは、日本経済新聞社との共催で7月24日にSCI-Japan特別フォーラムをハイブリッド開催（オンラインLIVE配信＋リアル）いたします。（※リアル参加はSCI-Japan会員限定）。

プログラムでは、横展開推進協議会発起団体代表者によるパネルディスカッション、地域幸福度指標の自治体活用事例を紹介します。また、環境省が主導する脱炭素先行地域事業におけるスマートシティ政策との連携事例や内閣府科学技術・イノベーション推進事務局によるスマートシティ施策ロードマップの紹介、グローバルスマートシティ市場で活躍できる国際人材の育成に向けた学会設立に関するセッションも設けます。
皆様のご支援のもと、おかげ様でSCI-Japanはこの10月に5周年を迎えます。デジタル田園都市国家構想の実現に向けてぜひ本フォーラムにご参加いただけますと幸いです。
スマートシティ・インスティテュート（SCI-Japan）について
日本のスマートシティを推進するナレッジ&産官学民共創プラットフォームとして、2019年10月に設立。企業、自治体、大学・研究機関、国内外の政府関係機関など700超の会員数を誇る。地域のWell-Beingを計測する地域幸福度（Well-Being）指標を開発し、デジタル田園都市国家構想のもと政府と連携しながら自治体への普及活動を進めている。海外事業では世界最大の都市イノベーションのイベントであるSmart City Expo World Congress（スペイン・バルセロナ開催）の主催者Fira de Barcelonaと戦略的パートナーシップおよび日本の代理店としての契約を締結し、日本パビリオン及び視察研修プログラムを実施している。

＜過去のイベントの様子＞
2023年7月24日開催　SCI-Japan特別フォーラム
市民のWell-Beingを高める日本型スマートシティへのチャレンジ～デジタル田園都市国家構想の実現に向けて～
https://channel.nikkei.co.jp/2307sci-japan/

【アーカイブ配信】不確実な時代に求められる可視化経営とは​　 ～テクノロジーと人的資本がもたらす、次世代経営の最前線～

地政学リスク、急激なインフレ、気候変動など現在は多くの不確実性を前提とした企業経営が求められています。​ その様な中、属人的な「勘」や「経験」によらず、テクノロジーを活用した形で人材活用、効率的な営業、リスクマネジメントを実践する可視化経営が改めて注目されています。ＤＸによる「見える化」を如何に企業価値向上、持続的成長に繋げて行くか。​ テクノロジーと人的資本にフォーカスした最新のソリューションを紹介するイベントを経営者層に向けて開催致します。​

※2024年4月17日に開催したセミナーのアーカイブ配信です。

日経オンラインセミナー 　 未来志向のウェルビーイング実現に向けた街と社会のあり方

蟹江憲史教授と坪田知巳氏をお招きし、富士通が提案する社会課題解決のためのテクノロジー活用に焦点を当てた講演とパネルディスカッションが注目ポイントです。未来社会の構築に欠かせない社会インフラや先端テクノロジー、企業や自治体の事例紹介が登壇者から提供されます。未来社会への洞察を深め、共に貢献できるヒントが得られることをご期待ください。

日経オンラインセミナー 「人的資本経営で注目される社宅・社員寮 ～採用力や企業価値を高めるポイントとは？～」

人材への投資を通じて継続的な企業価値の向上を目指す「人的資本経営」「健康経営」に取り組む企業が増える中、福利厚生の一環として社宅・社員寮の活用が注目されています。 企業が社宅・社員寮を通じてウェルビーイングな環境を提供し、従業員が健康的でワークライフバランスに優れた生活を送ることは、単に人材の採用・定着につながるだけでなく、戦略的な人材育成や生産性の向上、企業文化の形成など、様々な効果をもたらします。一方で、企業がＣＲＥ戦略の中で多角的に活用するケースも増え、経営資源・資産としてのメリットも見逃せません。 本セミナーでは、人的資本経営・健康経営の中でいかに企業価値を高めるかをテーマに、その新たな潮流と、人材戦略やＣＲＥの視点から社宅・社員寮が持つ有用性やポテンシャルを明らかにします。また、実際に社員寮を核とした複合施設を地方に建て、採用や地域貢献など多くのメリットを生み出しているナカノアパレルの事例や、これからの時代を見据えた新たな社宅建築の提案などから、今後の可能性を展望します。

コーポレートガバナンス経営 ～ESG戦略による企業の持続的成長とステークホルダー価値の最大化～

昨今多発している不祥事への対応だけでなくESG戦略を積極的に取り組む企業にとってコーポレート・ガバナンスの強化はステークホルダーの大きな関心であり、近似の東証の要請により話題となっているPBR1倍割れやROE8%以下といった問題は企業そのものの収益性・成長性が低下していることの兆候とも指摘されています。 本セミナーでは、企業の価値を最大化するためにESG戦略に基づき、企業が実践すべき具体的な取り組みについて紹介するとともに、有識者や官公庁、実務家を招いて、そのベストプラクティスを提示します。

日経オンラインセミナー 「ESG経営を飛躍的に推進させるデジタルテクノロジーの可能性」

気候変動の影響も顕在化し、持続可能な社会の実現への要請が高まる中で、企業がステークホルダーから選ばれ続け、競争優位の確保と長期的利益を実現するためにはESG経営の視点が不可欠となっています。そのESG経営を飛躍的に推進させる大きな武器がデジタルテクノロジーです。 テクノロジーの発展により、企業は多くのデータを手に入れ、分析し、経営に活かすことができるようになりました。デジタルプラットフォームの活用により、少し前までは難しいと思われてきた課題も難なく解決するようなソリューションも出てきています。 本フォーラムでは最新のテクノロジーが企業のサステナビリティ経営管理にどう貢献するのか、実際の事例を通じてその可能性を展望します。

日経電子版オンラインセミナー SX実現に向けた「人的資本経営」の実践と課題～先進事例に学ぶ、企業価値向上にむけた取り組みとは～

気候変動、資源枯渇、人権侵害といった社会的課題への関心が世界中で高まる中、企業は将来を見据えた長期的な視点を持って、社会の持続可能性（サステナビリティ）の向上と、自社の長期かつ持続的な稼ぐ力の向上を同時に追求し、そのための経営や事業の抜本的な変革（サステナビリティ・トランスフォーメーション＝SX）を実現することが求められています。デジタル化の進展や国際情勢の不安定化、コロナ禍を契機とした働き方や人々の意識の変化などの環境変化にも柔軟かつ迅速に対応しつつ、企業がSXを実現するためには、その担い手である社員などの人材を「資本」として捉え、価値を最大限に引き出すことで中長期的な企業価値向上につなげる「人的資本経営」の実践が待ったなしの状況です。 本セミナーでは、企業が「人的資本経営」に取り組む際に持つべき視座について、SXを巡る国内外の潮流等も踏まえて解説した上で、企業の現場で「人的資本経営」を実践していく上での課題や対応策について、先進的な取り組み事例のご紹介も交えながら、議論を深めてまいります。 「人的資本経営」を重要な経営課題と位置づけ、今後取り組みを加速しようとしている企業の経営者、経営企画・人事の責任者、実務担当者様必見のセミナーです。