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12月15日(月)~6月30日(火) オンラインCredly Days 2025【Day3】
人と組織を成長させる証明 ― キャリアとエンゲージメントを高めるデジタル認証バッジ活用(アーカイブ配信)スキルを起点にした人材マネジメントが近年注目されています。人的資本経営(HCM)領域こそ、デジタル認証バッジの真価が発揮される活用領域です。
基調講演では、スキルベース組織に基づく新たな人材戦略について、世界と日本の最新動向が理解できます。
パネルディスカッションでは、人的資本経営の様々な課題に対するソリューションのひとつとして、デジタル認証バッジが活用できることを感じていただけるはずです。
プログラム
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Credly Days 2025【Day3】 人と組織を成長させる証明 ― キャリアとエンゲージメントを高めるデジタル認証バッジ活用(アーカイブ配信)
30分基調講演
スキルベース組織に基づく新たな人材戦略
人手不足と人手余りが共存する時代に、そのミスマッチを解消する鍵として、スキルを起点にした人材マネジメントが近年注目されています。また、人的資本経営推進の中で最大の難所は動的人材ポートフォリオの変革であり、その観点においても企業側は既存スキルの棚卸しと新たに必要とされるスキルの明示が求められます。本講演では世界及び日本国内の最新動向・事例を中心に解説します。
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鵜澤 慎一郎氏
京都大学経営管理大学院
特命教授
ビジネス・ブレークスルー大学大学院
客員教授
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10分
世界の企業や教育機関が導入するデジタル認証バッジCredlyとは
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50分
パネルディスカッション
人と組織を成長させる証明 ― キャリアとエンゲージメントを高めるデジタル認証バッジ活用
キャリアの視える化、組織の活性化、従業員モチベーション向上などの効果が期待できるHCM領域でのデジタル認証バッジの活用について議論します。デジタル認証バッジが、グローバル人材の採用、人的資本の情報開示など人的資本経営の課題に応えていくための、ソリューションのひとつであることをご紹介いたします。
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鈴木 貴之氏株式会社ウィザス
上席執行役員 キャリア支援事業カンパニー長 -
満留 俊介氏
ナショナル・コンピュータ・システムズ・ジャパン株式会社
(ピアソンVUE)
代表取締役 -
井手 英斗日本経済新聞社
人財・教育事業ユニット HC事業開発グループ
部次長
※プログラム、講演内容は予告なく変更する場合がありますのでご了承ください。
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京都大学経営管理大学院
特命教授
ビジネス・ブレークスルー大学大学院
客員教授
事業会社およびコンサルティング会社で25年以上の人事変革経験を持ち、専門領域は人事戦略策定、HRトランスフォーメーション、チェンジマネジメント、デジタル人事。2020年9月からビジネス・ブレークスルー大学大学院(MBA)客員教授、2023年4月から京都大学経営管理大学院(MBA)特命教授に就任。主な著書に「スキルベース組織の教科書 ジョブ型人材マネジメントのその先へ」(日本能率協会マネジメントセンター:共著)、「HRDXの教科書 - デジタル時代の人事戦略」(日本能率協会マネジメントセンター:共著)、「ワークスタイル変革」(労務行政:共著)、「DEEP PURPOSE - 傑出する企業、その心と魂」(東洋館出版社:ハーバード・ビジネス・スクールのランジェイ・グラティ教授著作の日本語翻訳本で解説章を担当)、「人的資本経営と情報開示 先進事例と実践」(清文社:共著)

株式会社ウィザス
上席執行役員 キャリア支援事業カンパニー長
大学卒業後、通信制高校にて社会科教員ならびに校舎責任者、日本語教育機関(法務省告示校)校長兼設置代表者、登録支援機関支援責任者などを経て現職。現在はグループ日本語教育事業、人財サービス事業、ランゲージ事業、能力開発事業、社会人教育事業、ヘルスケア事業など、キャリア支援事業全般を統括。
ナショナル・コンピュータ・システムズ・ジャパン株式会社
(ピアソンVUE)
代表取締役
1997年上智大学卒業後、マルハ株式会社(現マルハニチロ株式会社)に入社。
異なる業界で、複数の内資・外資企業で国内営業と海外営業のキャリアを積む。
2009年米国マイアミ駐在時には医療機器ビジネスの中南米市場セールスを統括。
2013年帰国後、外資系学術出版社で論文データベースや電子ジャーナルなどのデジタルビジネスを推進。
2020年2月にピアソンVUEに事業開発・営業責任者として入社。
2023年12月に代表取締役に就任。

日本経済新聞社
人財・教育事業ユニット HC事業開発グループ
部次長
中高をマレーシアのインターナショナルスクールで育ち、アメリカのシラキュース大学を卒業。新卒で一部上場スポーツ系企業に入社し、コンサルティングファームに転職。 その後2017年に日本経済新聞社に入社し、グルーバル企業との戦略パートナーシップの立ち上げ業務などを経てNikkei FT Learning社の立ち上げに参画。現在はCredly事業のプロジェクトマネジャーとして事業開発全般の運営を行う。
開催概要
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配信期間
2025年12月15日(月)~2026年6月30日(火)
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参加費
無料
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申込締切
2026年6月30日(火)17:00
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主催
日本経済新聞社 人財・教育事業ユニット
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視聴方法
NEONセミナールーム(本サイト)上で配信期間中はいつでもご視聴いただけます。
本サイトにおいてNEONセミナールームにログインしてください。
ログイン後、マイページ内の視聴ページのリンクをクリックしてください。
なお、セミナーを視聴するにはNEONセミナールームの会員登録が必要になります。
まだ会員でない方は、セミナー参加申込みの際に合わせて会員登録することができます。 -
セミナー参加について
お申込みいただいた際に自動返信される【受講のお知らせ】メールに記載された視聴ページURLにアクセスしてご視聴ください。
メールの案内に従って記載のお時間までにNEONセミナールーム(本サイト)にお越しください。
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禁止・注意事項
セミナーの録音・録画・撮影は禁止です。
オンライン開催の場合、撮影場所にお越しいただいてもセミナーに参加いただくことはできません。
登壇者、および他の参加者への中傷、脅迫、いやがらせに該当する行為はおやめください。
上記禁止事項が認められた場合、今後のセミナー等へのご参加をお断りする場合がございますのでご了承ください。
お問い合わせ
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<お問い合わせ>
「Credly Days 2025」事務局
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