• NO IMAGE
    10月15日～10月25日 ハイブリッド

    【アーカイブ配信】シンポジウム「Smart Work-X 2024　企業価値を高めるための日本版人的資本経営とは」

    人的資本経営の実現と企業価値創造を考える2日間　
    　日経スマートワークプロジェクトは、「人材活用」×「人材投資」×「テクノロジー活用」の3つの要素の相乗効果が人的資産の充実を促し、企業価値向上につながるという新たなフレームワークでスタートしました。この考え方をもとに、人的資本経営を実現するための学識者の最新理論や知見、先進企業トップの取り組み、先端テクノロジー、また海外からの価値観や視点も加え、シンポジウムを2日間にわたって開催します。企業の持続可能な成長を導く本質的な講演や討議にぜひご期待ください。

    ※2024年9月26日・27日に開催したセミナーのアーカイブ配信です。

キーワード
配信終了しました
リアル開催 終了しました


注）ここで示す「企業価値」とは将来性や社会貢献など幅広い要素を含む概念として捉えています。

プログラム

DAY 1 Day2

    • 【アーカイブ配信】シンポジウム「Smart Work-X 2024　企業価値を高めるための日本版人的資本経営とは」Day1

      10:00〜10:05

      主催者挨拶

      • 牧江 邦幸

        日本経済新聞社　常務執行役員 メディアビジネス担当

    • 10:05〜10:50

      基調講演

      「スマートワーク経営の新たな挑戦～人材活用×人材投資×テクノロジー活用の3つの軸で人的資産を充実～」

      企業の人的資産を充実させることで企業価値を高めることを目指す人的資本経営への取り組みは引き続き注目されていますが、その取り組み方については誤解も多い状況です。本講演ではこうした誤解を解きながら、人的資本経営の3本柱である、既存の人的資産の活用、リスキリングなどの人的投資、人的資本経営のインフラの１つでテクノロジーの活用のあり方について包括的な視点を与えます。

      • 鶴 光太郎氏

        慶應義塾大学大学院商学研究科教授

    • 10:55〜11:25

      先進企業事例対談

      「誰もが健康で働きたいだけ働ける、ウェルビーイングの高い社会の実現に向けて」

      少子高齢化などに起因する労働供給制約を解消するため、「生産性向上」「労働参加拡大」による打開が急務である現在、生産性の基盤となる働く人の「健康」や、働く意欲のある方の選択を歪めることの無い、働き方に中立な「制度」の確立など、働きたい人が働きたいだけ働ける社会を実現することが重要です。そんなウェルビーイングの高い社会の実現に向けて、当社の人事取り組みも交えながらご説明します。

      • 新浪 剛史氏

        経済同友会代表幹事／サントリーホールディングス代表取締役社長

      • 半澤 二喜

        日本経済新聞社 編集委員

    • 11:25〜12:10

      基調講演

      「ウェルビーイングと組織パフォーマンスの両立を可能にするスマートワーク経営」

      ウェルビーイング（心身の健康や幸福）を高めることは、従業員だけでなく、企業にとってもプラスになります。日経スマートワークプロジェクトでの研究成果を示しながら、いかにウェルビーイングと組織パフォーマンスをともに高めていけるかについて、働き方やエンゲージメント、睡眠、AIなどのテクノロジーの活用、DE&Iなどに焦点を当てて解説します。

      • 山本 勲氏

        慶應義塾大学商学部教授

    • 13:00〜13:20

      先進企業事例講演

      社員成長と事業成長を両立するソフトバンクの人的資本経営

      ソフトバンクでは社員の成長と事業の成長を両立する人的資本経営に取り組んでいます。社員の成長を最大化するためのアプローチとして、人材の付加価値向上、パフォーマンス向上の2点をご紹介するとともに、今後の方針を説明します。

      • 源田 泰之氏

        ソフトバンク 執行役員 コーポレート統括 人事本部 本部長 兼 総務本部 本部長 兼 Well-being推進室 室長

    • 13:20〜14:00

      基調講演

      「ジョブ・クラフティング～人的資産充実に向けた新たな手がかり～」

      2020年に公表された「人材版伊藤レポート」で変革の方向性の１つに挙げられていた「個の自律・活性化」という角度から人的資産の充実を進める新たな手がかりとして、経営学において近年注目が高まっているジョブ・クラフティング理論を紹介するとともに、その応用可能性を探ります。

      • 高尾 義明氏

        東京都立大学経済経営学部長／大学院経営学研究科長・教授

    • 14:00〜14:20

      企業講演

      「人的資本を充実させるための人事データの可視化と活用プロセス 」

      人的資本経営を実現するためには、人的資本の充実を進めることが重要です。 しかし、最新で正確な人事データの収集・蓄積・活用に課題を感じている企業さまも多いのではないでしょうか。 本講演では、人的資本経営の推進に不可欠な「データの可視化・活用」のプロセスについてお話いたします。

      • 重松 裕三氏

        SmartHR　タレントマネジメント事業 事業責任者

    • 14:30〜15:15

      対談

      「デンマークの働き方に見る生産性向上へのヒント ～国際競争力ランキングトップの本質～」

      ６月に発表された2024年の世界競争力ランキングは日本は38位と過去最低を更新しました。近年働き方改革が進んでいるにも関わらず、企業の生産性や効率の低さなどへの評価が低いことが主な原因です。2022、23年に2年連続で国際競争力世界1位（2020年から5年連続でビジネス効率性1位）のデンマークにおける働き方や価値観から、課題とヒントを探ります。
      ※針貝有佳氏は、オンライン登壇となります。

      • 針貝 有佳氏

        デンマーク文化研究家

      • 半澤 二喜

        日本経済新聞社 編集委員

      ※プログラム、講演内容は予告なく変更する場合がありますのでご了承ください。

      【アーカイブ配信】シンポジウム「Smart Work-X 2024　企業価値を高めるための日本版人的資本経営とは」Day1
      配信終了しました
      リアル開催 終了しました

    • 【アーカイブ配信】シンポジウム「Smart Work-X 2024　企業価値を高めるための日本版人的資本経営とは」Day2

      10:00〜10:45

      基調講演

      「人的資本と賃金制度～持続可能な賃上げのカギとは～」

      賃金を決定する最大の要因は人的資本です。ここでは、まず人的資本と賃金の関係を整理してから、学歴とシグナリング、日本の賃金制度の特徴、男女間賃金格差といったテーマを取り上げます。後半では、近年のデータをもとに、持続可能な賃上げについて解説します。

      • 小野 浩氏

        一橋ビジネススクール教授　

    • 10:45〜11:25

      基調講演【日本語字幕あり】

      「人的資本と女性労働　Human capital and female labor」

      日本の女性の大学進学率は、過去15年間で大幅に上昇し、労働参加率も上昇しています。しかし、日本は人的資本の発達と活用において、依然として大きな男女格差を抱えています。これには、STEM（科学、技術、工学、数学）分野や管理職における女性比率の低さが含まれます。なぜこのような格差が続くのか、どうすればその格差を縮めることができるのか。この講演では、これらの問題を提示し、今後の可能性と方向性について議論します。
      ※講演および対談はオンライン登壇、講演資料は英語表記になります。

      • メアリー・C・ブリントン氏

        ハーバード大学ライシャワー日本研究所社会学教授

    • 11:30〜12:00

      対談【同時通訳あり】

      人的資本が有効に活かせる社会に向けて Towards the efficient use of human capital in Japan

      日本の生産性と賃金が低いのは、人的資本の投資が低いこと、そして人的資本が有効に活用されていないことが大きな原因です。ここでは、この背景に潜んでいる要因を明らかにしたうえで、今後より生産性が高い社会を実現させるための条件などについて議論します。

      【Q&A】オーディエンスからのQ＆Aタイムがあります。

      • メアリー・C・ブリントン氏

        ハーバード大学ライシャワー日本研究所社会学教授

      • 小野 浩氏

        一橋ビジネススクール教授　

    • 13:00〜13:45

      先進企業事例対談

      人への投資と新たな日本型組織の追求～フリーに見る「マジ価値」経営の事例から～

      人への投資の重要性は浸透してきましたが、本質的な価値（マジ価値）の創造に寄与しているのでしょうか。フリーの「人・組織・社会」への投資を参考に、各社が人的資本経営を実装するためのヒントを探ります。

      • 滝澤 美帆氏

        学習院大学経済学部教授

      • 鬼頭 政人氏

        フリー　常務執行役員CHRO 人事基盤本部長

    • 13:45〜14:30

      基調講演

      「DX×AI時代の仕事の作り方」

      新たなテクノロジーの登場は、ビジネスの最適解を否応なく動かします。DXやＡＩの登場により、これまでビジネス化が難しかった領域が、新たな「フロンティア」として浮上しています。最適解の変化を見逃さないためのポイントを、事例を交えて解説します。

      • 新井 紀子氏

        国立情報学研究所　社会共有知研究センター　センター長・教授
        一般社団法人　教育のための科学研究所　代表理事・所長

    • 14:40〜15:00

      先進企業事例講演

      「Well-Being経営は、『価値創出の原動力』～働き方改革・健康経営のその先へ～」

      SCSKは、「価値創出を通じた社会への貢献と働きがいを実感できる会社」を目指し、Well-Being経営に取り組んでいます。Well-Being経営は、お題目だけにとどめず、実感値の見える化と分析、そしてWell-Being向上の具体的な取り組みサイクルが重要です。社員と組織、会社が一体となって人材価値を高める、ＳＣＳＫの取り組みをご紹介いたします。

      • 河辺 恵理氏

        ＳＣＳＫ　執行役員 人事分掌役員補佐（DEIB・Well-Being推進担当）

    • 15:00〜15:35

      先進企業事例講演

      「KDDIの人的資本経営～"人財ファースト企業"への変革～」

      KDDIは「人財ファースト企業への変革」を掲げ、2020年にKDDI版ジョブ型人事制度を導入しました。人への投資を先行実施し、社員のキャリア自律が高まる一方で、課題も見えてきています。KDDIが創りたい未来の人的資本経営と、今まさに力を入れている人財戦略について具体例を交えてご説明します。

      • 最勝寺 奈苗氏

        ＫＤＤＩ　取締役執行役員常務　CFO コーポレート統括本部長

    • 15:45〜16:50

      パネルディスカッション

      「人的資本経営とAI活用の可能性」

      生成AIの台頭などテクノロジーの進化が新たに大きなうねりを迎える中、経営にどう取り込み付加価値を生み出すかが必須の経営課題になっています。本パネルディスカッションでは、最先端AIやバックオフィスDXを人的資本充実に生かす可能性を学識者と実務家が討議します。

      • 新井 紀子氏

        国立情報学研究所　社会共有知研究センター　センター長・教授
        一般社団法人　教育のための科学研究所　代表理事・所長

      • 別所 貴英氏

        サテライトオフィス　取締役

      • 関口 和一氏

        ＭＭ総研 代表取締役所長

      ※プログラム、講演内容は予告なく変更する場合がありますのでご了承ください。

      【アーカイブ配信】シンポジウム「Smart Work-X 2024　企業価値を高めるための日本版人的資本経営とは」Day2
      配信終了しました
      リアル開催 終了しました
牧江 邦幸

日本経済新聞社　常務執行役員 メディアビジネス担当

鶴 光太郎氏

慶應義塾大学大学院商学研究科教授

1984年東京大学理学部数学科卒業。オックスフォード大学 D.Phil.（経済学博士）。経済企画庁調査局内国調査第一課課長補佐、OECD経済局エコノミスト、日本銀行金融研究所研究員、経済産業研究所上席研究員を経て、2012年より現職。経済産業研究所プログラムディレクターを兼務。内閣府規制改革会議委員（雇用ワーキンググループ座長）（2013-16 年）などを歴任。主な著書に『人材覚醒経済』（日本経済新聞出版）、『非正規雇用改革─日本の働き方をいかに変えるか』（樋口美雄氏、水町勇一郎氏との共編著、日本評論社）、最新刊『日本の会社のための人事の経済学』（日本経済新聞出版）などがある。

新浪 剛史氏

経済同友会代表幹事／サントリーホールディングス代表取締役社長

1981年三菱商事入社。91年ハーバード・ビジネス・スクール修了（MBA取得）。2002年ローソン社長。14年から現職。政府の経済財政諮問会議の民間議員も務める。23年から公益社団法人経済同友会代表幹事に就任。神奈川県出身。65歳。

半澤 二喜

日本経済新聞社 編集委員

山本 勲氏

慶應義塾大学商学部教授

1993年慶應義塾大学商学部卒業。ブラウン大学大学院博士課程修了（経済学博士）。日本銀行調査統計局、同金融研究所企画役等を経て現職。慶應義塾大学パネルデータ設計・解析センター長。主な著書に『労働時間の経済分析』（共著、日本経済新聞出版社、2014年、第57回日経・経済図書文化賞受賞、第38回労働関係図書優秀賞受賞）、『実証分析のための計量経済学』（中央経済社、2015年）、『人工知能と経済』（編著、勁草書房、2019年）。専門は応用ミクロ経済学、労働経済学。

源田 泰之氏

ソフトバンク 執行役員 コーポレート統括 人事本部 本部長 兼 総務本部 本部長 兼 Well-being推進室 室長

1998年入社。営業を経験後、2008年より人事領域を担当。ソフトバンクのグループ会社であるSBアットワーク株式会社、SBイノベンチャー株式会社、SBエンジニアリング株式会社の取締役を務める他、公益財団法人 孫正義育英財団の事務局長。19年に日本の人事部「HRアワード2019」企業人事部門 個人の部最優秀賞 受賞。

高尾 義明氏

東京都立大学経済経営学部長／大学院経営学研究科長・教授

1967年生まれ、大阪市出身。京都大学教育学部教育社会学科卒業。大手素材メーカーでの勤務を経て、京都大学大学院経済学研究科博士課程修了。博士(経済学、京都大学)。２つの私立大学勤務を経て、2007年4月より東京都立大学（旧名称：首都大学東京）大学院准教授。09年4月より同教授。近著に『50代からの幸せな働き方─働きがいを自ら高める「ジョブ・クラフティング」という技法』（ダイヤモンド社、2024年6月刊）。

重松 裕三氏

SmartHR　タレントマネジメント事業 事業責任者

慶應義塾大学商学部卒業後、コンシューマー向けプロダクトを開発する企業で、プロダクトマネージャーとして新規事業の立ち上げを複数手掛けつつ、組織内最大チームのマネジメントを担う。2019年、SmartHRに入社し、プロダクトマーケティングマネージャーとしてクラウド人事労務ソフト「SmartHR」の機能開発に貢献。人事情報を活用し組織の力を向上させるサービスの企画開発も担当し、「従業員サーベイ」「人事評価」「配置シミュレーション」などの機能を担当。現在はタレントマネジメント事業を統括。

針貝 有佳氏

デンマーク文化研究家

北欧デンマーク在住。早稲田大学大学院社会科学研究科にてデンマークの労働市場政策『フレキシキュリティ・モデル』を研究して修士号取得。2009年末にデンマーク移住後、14年以上にわたってテレビ・ラジオ・新聞・雑誌・ウェブ等から現地情報を発信するほか、企業・自治体・教育機関向けに講演。執筆記事400以上、企業向けのレポート制作300以上。近刊『デンマーク人はなぜ４時に帰っても成果を出せるのか』（PHPビジネス新書）が話題。

半澤 二喜

日本経済新聞社 編集委員

小野 浩氏

一橋ビジネススクール教授　

早稲田大学理工学部卒業。野村総合研究所コンサルタントを経て、シカゴ大学大学院博士課程修了、Ph.D.（社会学博士）取得。人的資本理論で1992年にノーベル経済学賞を受賞したゲーリー・ベッカー教授に師事した。Stockholm School of Economics准教授、Texas A&M University准教授を経て現職。現在、テキサス A&M 大学特任教授、「人的資本理論の実証化研究会」共同座長も務める。専門は労働経済学、労働社会学、人的資本理論、幸福論。主著に，『人的資本の論理～人間行動の経済学的アプローチ』（2024，日本経済新聞出版），『Redistributing Happiness: How Social Policies Shape Life Satisfaction』（2016，Praeger出版，K.S. Leeと共著）。そのほか「なぜ人的資本の投資が必要なのか？」『一橋ビジネスレビュー』（2023），「日本の労働時間はなぜ減らないのか？」『日本労働研究雑誌』（2016）など論文掲載多数。

メアリー・C・ブリントン氏

ハーバード大学ライシャワー日本研究所社会学教授

Mary C. Brinton is Reischauer Institute Research Professor of Sociology at Harvard University. She has written widely about gender inequality in East Asia, especially Japan. More recently her work has focused on how gender-role norms, labor market structure, and social policies in postindustrial societies jointly influence family formation. In 2022 she published the book 縛られる日本人: 人口減少をもたらす「規範」を打ち破れるか (Japan Tied Up in Knots: Can the Norms Leading to Population Decline Be Broken?  Publisher: Chūō Kōron Shinsha). For her contributions to the understanding of contemporary Japanese society, Mary Brinton is the recipient of the Order of the Rising Sun, Gold Rays with Neck Ribbon旭日中綬章 .

メアリー・C・ブリントン氏

ハーバード大学ライシャワー日本研究所社会学教授

Mary C. Brinton is Reischauer Institute Research Professor of Sociology at Harvard University. She has written widely about gender inequality in East Asia, especially Japan. More recently her work has focused on how gender-role norms, labor market structure, and social policies in postindustrial societies jointly influence family formation. In 2022 she published the book 縛られる日本人: 人口減少をもたらす「規範」を打ち破れるか (Japan Tied Up in Knots: Can the Norms Leading to Population Decline Be Broken?  Publisher: Chūō Kōron Shinsha). For her contributions to the understanding of contemporary Japanese society, Mary Brinton is the recipient of the Order of the Rising Sun, Gold Rays with Neck Ribbon旭日中綬章 .

小野 浩氏

一橋ビジネススクール教授　

早稲田大学理工学部卒業。野村総合研究所コンサルタントを経て、シカゴ大学大学院博士課程修了、Ph.D.（社会学博士）取得。人的資本理論で1992年にノーベル経済学賞を受賞したゲーリー・ベッカー教授に師事した。Stockholm School of Economics准教授、Texas A&M University准教授を経て現職。現在、テキサス A&M 大学特任教授、「人的資本理論の実証化研究会」共同座長も務める。専門は労働経済学、労働社会学、人的資本理論、幸福論。主著に，『人的資本の論理～人間行動の経済学的アプローチ』（2024，日本経済新聞出版），『Redistributing Happiness: How Social Policies Shape Life Satisfaction』（2016，Praeger出版，K.S. Leeと共著）。そのほか「なぜ人的資本の投資が必要なのか？」『一橋ビジネスレビュー』（2023），「日本の労働時間はなぜ減らないのか？」『日本労働研究雑誌』（2016）など論文掲載多数。

滝澤 美帆氏

学習院大学経済学部教授

2008年一橋大学博士（経済学）。日本学術振興会特別研究員（PD）、東洋大学、ハーバード大学国際問題研究所日米関係プログラム研究員などを経て、19年より学習院大学准教授。20年より現職。現在は、中央省庁における複数の委員や東京大学エコノミックコンサルティングのアドバイザーを務めている。主な著書に『グラフィックマクロ経済学 第2版』（新世社、宮川努氏と共著）などがある。

鬼頭 政人氏

フリー　常務執行役員CHRO 人事基盤本部長

都内法律事務所で弁護士として勤務した後、政府系投資ファンドで投資実務に従事。その後、2014年にサイトビジットを立ち上げ。オンライン教育事業を拡大し、10冊以上の教育/仕事術に関する書籍を執筆。その後、電子契約事業を立ち上げ、2021年3月にフリーにグループジョイン。フリーでは、電子契約事業の責任者を経て、24年4月よりCHRO（常務執行役員　人事基盤本部長）に就任。教育事業に長年携わった経験、法律の専門家としての経験、企業経営の経験を活かし、フリーの採用、育成、評価、報酬など各種施策の非連続進化を推進。

新井 紀子氏

国立情報学研究所　社会共有知研究センター　センター長・教授
一般社団法人　教育のための科学研究所　代表理事・所長

東京都出身。一橋大学法学部およびイリノイ大学数学科卒業、イリノイ大学5年一貫制大学院を経て、東京工業大学より博士（理学）を取得。専門は数理論理学等だが、人工知能や地方創生等、文理融合分野で幅広く活動をしている。具体的な研究成果としては、教育機関向けのコンテンツマネージメントシステムNetCommonsや、研究者情報システムresearchmapの研究開発、リーディングスキルテストやedumapの発案・研究開発等がある。
2011年より人工知能プロジェクト「ロボットは東大に入れるか」プロジェクトディレクタを務める。2016年より読解力を診断する「リーディングスキルテスト」の研究開発を主導。
科学技術分野の文部科学大臣表彰（10年・22年）、日本エッセイストクラブ賞、石橋湛山賞、山本七平賞、大川出版賞、エイボン女性教育賞、ビジネス書大賞などを受賞。
17年にTEDで行った講演は、23カ国語に翻訳され160万人以上が視聴した。18年にはマクロン大統領の招待により世界のトップAI研究者とともにフランスのAI政策について進言。また、同年、国連において持続可能な開発目標（SDGs）と科学技術との関係を討議する第3回STIフォーラムで基調講演を行った。
主著に「生き抜くための数学入門」（イーストプレス）、「数学は言葉」（東京図書）、「AI vs 教科書が読めない子どもたち」「AIに負けない子どもを育てる」（東洋経済新報社）など。

河辺 恵理氏

ＳＣＳＫ　執行役員 人事分掌役員補佐（DEIB・Well-Being推進担当）

住商コンピューターサービス株式会社（現SCSK株式会社）入社、SE職。流通、金融、等の大企業向けシステム開発、営業、プロジェクトマネージャー、ライン職を歴任。2013年4月より3年間、人事へ移動。「働きやすい やりがいのある会社」づくりを担当。D&I・女性活躍、ワークライフバランス、人材開発・キャリア支援、健康経営、等の様々な施策を推進。16年4月より流通部門、18年4月より商社・グローバルシステム事業部門本部長を歴任。23年４月より人事へ再び異動。執行役員、現職。Well-Beingの推進を担当。

最勝寺 奈苗氏

ＫＤＤＩ　取締役執行役員常務　CFO コーポレート統括本部長

1988年 第二電電株式会社（現KDDI）に入社し97年日本イリジウム株式会社出向し、2000年に帰任。03年から８年間ＩＲ室長を務めた後、経営管理本部財務・経理部長を経て18年より経営管理本部長。20年４月執行役員に。22年コーポレート統括本部副統括本部長兼サステナビリティ経営推進本部長。23年執行役員常務CFO　コーポレート統括本部長。24年6月取締役執行役員常務CFOコーポレート統括本部長（現職）。

新井 紀子氏

国立情報学研究所　社会共有知研究センター　センター長・教授
一般社団法人　教育のための科学研究所　代表理事・所長

東京都出身。一橋大学法学部およびイリノイ大学数学科卒業、イリノイ大学5年一貫制大学院を経て、東京工業大学より博士（理学）を取得。専門は数理論理学等だが、人工知能や地方創生等、文理融合分野で幅広く活動をしている。具体的な研究成果としては、教育機関向けのコンテンツマネージメントシステムNetCommonsや、研究者情報システムresearchmapの研究開発、リーディングスキルテストやedumapの発案・研究開発等がある。
2011年より人工知能プロジェクト「ロボットは東大に入れるか」プロジェクトディレクタを務める。2016年より読解力を診断する「リーディングスキルテスト」の研究開発を主導。
科学技術分野の文部科学大臣表彰（10年・22年）、日本エッセイストクラブ賞、石橋湛山賞、山本七平賞、大川出版賞、エイボン女性教育賞、ビジネス書大賞などを受賞。
17年にTEDで行った講演は、23カ国語に翻訳され160万人以上が視聴した。18年にはマクロン大統領の招待により世界のトップAI研究者とともにフランスのAI政策について進言。また、同年、国連において持続可能な開発目標（SDGs）と科学技術との関係を討議する第3回STIフォーラムで基調講演を行った。
主著に「生き抜くための数学入門」（イーストプレス）、「数学は言葉」（東京図書）、「AI vs 教科書が読めない子どもたち」「AIに負けない子どもを育てる」（東洋経済新報社）など。

別所 貴英氏

サテライトオフィス　取締役

2002年、サテライトオフィス入社。数々のWebシステム案件のプロジェクトマネージャーを担当。現在はGoogle WorkspaceやMicrosoft365といったクラウドサービスおよびアドオンサービスの販売業務を担当。6万社以上の企業にサービスを導入し利用ユーザー数は2000万アカウントを超える。

関口 和一氏

ＭＭ総研 代表取締役所長

1982年一橋大学法学部卒、日本経済新聞社入社。88年フルブライト研究員としてハーバード大学留学。英文日経キャップ、ワシントン特派員、産業部電機担当キャップを経て編集委員を24年間務めた。2000年から論説委員として主に情報通信分野の社説を15年間執筆。19年ＭＭ総研代表取締役所長就任。ＮＨＫ国際放送コメンテーター、東京大学大学院、法政大学大学院の客員教授などを務め、現在は国際大学グローコムの客員教授を兼務。

開催概要

  • 参加費
    無料
  • 視聴方法
    NEONセミナールーム（本サイト）上でご視聴いただけます。
  • 主催
    日本経済新聞社
  • 協賛
    SCSK、KDDI、サントリーホールディングス、ソフトバンク、サテライトオフィス、SmartHR、フリー
  • 禁止・注意事項

    ●オンラインセミナーの録音・録画・撮影は禁止です。
    ●撮影場所にお越しいただいてもセミナーに参加いただくことはできません。
    ●登壇者、および他の参加者への中傷、脅迫、いやがらせに該当する行為はおやめください。
    ●上記禁止事項が認められた場合、今後のセミナー等へのご参加をお断りする場合がございますのでご了承ください。

お問い合わせ

  • 「Smart Work-Xシンポジウム」事務局
    https://conf1.nep-sec.jp/form/r6Ye3u

    （営業時間：平日9:30～17:30　土・日・祝のお問い合わせは翌営業日にご連絡いたします）

このイベントの個人情報の取り扱い

ご記入いただいたメールアドレス、お名前などの情報および動画視聴状況を含むオンラインセミナー視聴ページの利用状況（以下、「個人情報」）は、日本経済新聞社が本イベントに関するご連絡、本イベント参加者の属性分析、日本経済新聞社および同グループ各社の商品・サービスに関するご案内等に利用するほか、「日本経済新聞社イベントプライバシーポリシー」にしたがって取り扱います。日本経済新聞社は、個人情報の扱いを株式会社日経イベント・プロに委託します。

また、日本経済新聞社は、個人情報を本イベントの協賛企業に提供します。提供後は協賛企業の責任において管理・利用されます。
協賛企業は、個人情報を製品・サービス、展示会・イベント・セミナー等のご案内、アンケート調査等に利用します。

協賛企業の詳細及び個人情報保護方針は以下のとおりです。
株式会社サテライトオフィス（プライバシーポリシー）　
株式会社SmartHR（プライバシーポリシー）
フリー株式会社（プライバシーポリシー）