-
12月2日(月) 13:00〜16:00 オンライン日経メッセ プレミアム・カンファレンス・シリーズ
企業価値向上につながる人的資本経営の実践人的資本情報の法的開示がスタートして2年以上が経過し、日本企業においても人的資本経営の重要性が認識され、数値による開示も進展しています。しかし、人への投資の実践の場面においては多くの企業が課題を抱えているのが現状です。
本カンファレンスでは、人的資本への戦略的かつ効果的な投資を通じて人的資本経営品質を引き上げ、企業価値の向上と持続的な成長につなげるための有用情報を提供してまいります。
プログラム
-
-
日経メッセ プレミアム・カンファレンス・シリーズ 企業価値向上につながる人的資本経営の実践
13:00〜13:30【基調講演】
日本企業の強みを活かす人的資本経営とは?
経営学の観点から、日本企業の人的資本経営の現状や課題についてお話しします。まず、近年みられる、表面的な人的資本経営の動きや、安易な日本企業の人事悲観論について、その問題点を吟味します。そのうえで、日本企業の強みを踏まえた人的資本経営の方向性について議論します。
-
大木 清弘氏東京大学大学院経済学研究科 准教授
-
-
13:35〜14:05
【講演1】
「価値創造プロセス」で見つける企業成長ストーリー 〜HR Tech企業が実践する人的資本開示プロジェクト推進のポイント〜
2024年3月、SmartHR社は人的資本による価値創造ストーリーBook『well-working story』 を公開し、人的資本の開示を実施しました。
なぜ公開義務のない非上場企業であるSmartHR社が人的資本の開示に取り組むことになったのか、そしてどのようにプロジェクトを推進したのかをご紹介し、人的資本開示プロジェクト推進のポイントを解説します。-
森 雄志氏SmartHR
取締役CFO(最高財務責任者)
-
-
14:10〜14:40
【講演2】
ジョブ型人事がもたらす人的資本経営の「核心」と「革新」
日本でほぼ同時期に注目されるようになった「人的資本」と「ジョブ型」。どちらも欧米を発端とするそれらには実は密接な関わりがあります。双方に共通する本質を整理した上で、それらの具体的な実践方法とその先の新たな可能性についてお話しさせていただきます。
-
馬渕 太一氏Ex-Work
代表取締役CEO
-
-
14:45〜15:15
【講演3】
人的資本と組織の未来 〜企業価値向上への最適解とは〜
働き方改革やリモートワークの普及が進む現代、組織における人的資本の活用が企業の成長に直結しています。従業員の働き方や価値観が多様化するなか、「個人」と「組織」の成長の両立に悩まれている企業も多いのではないでしょうか。本講演では、人材戦略に欠かせない組織エンゲージメントの重要性について先進企業の事例と共にわかりやすく解説いたします。
-
中村 政方氏HRBrain
事業統括本部 Revenue Planning
プリセールス/シニアマネージャー
-
-
15:20〜16:00
【パネル討議】
三菱商事が人材ビジョンに込めた想いと人的資本経営の核心とは
時代のニーズに合わせて自らのビジネスモデルを変革させ、新たな価値を追求してきた三菱商事は、変化の激しい事業環境下においても新たな価値を創出し続ける会社・組織であり続けるため最大の資産である「人材」に関する10 年後を見据えた MC HR Vision DEAR(多彩・多才な人材を活かし、育て、報いる)を定めました。
その策定背景や概要とVisionの元に推進している各種施策をご紹介し、DEAR戦略と三菱商事の稼ぐ力について核心に迫ります。-
柏原 玲子氏三菱商事 執行役員 人事部長
-
中川 有紀子氏青山学院大学経営学部 特任教授
※プログラム、講演内容は予告なく変更する場合がありますのでご了承ください。
配信終了しました -
-

東京大学大学院経済学研究科 准教授
東京大学経済学部卒、東京大学大学院経済学研究科修士・博士課程修了、博士(経済学)。関西大学商学部助教、東京大学大学院経済学研究科講師を経て現職。専門は国際経営、国際人的資源管理論。日本企業の製造業を中心に、海外子会社のパフォーマンス向上に必要なマネジメントについて、定性・定量の両面から研究を行う。また、優れた海外駐在員や工場長を育成するための人事施策を研究。HRテクノロジーコンソーシアムとの人的資本開示の定量分析を中心として共同調査研究を2020年より継続実施。

SmartHR
取締役CFO(最高財務責任者)
2016年楽天株式会社(現楽天グループ株式会社)入社。IR部に所属し、国内外の投資家面談や決算関連業務、株主総会対応、M&A、資金調達など、IRを中心に幅広いコーポレートアクション業務に携わる。2020年3月に株式会社SmartHRに入社。海外投資家対応をはじめ、資金調達や資本政策などの財務戦略の策定を担当。2023年10月より現職。

Ex-Work
代表取締役CEO
京都大学経済学部 経済・経営学科卒。三井物産にて化学品関連の貿易ビジネスを担当。
経営コンサルティングファーム A.T. Kearneyにて、事業戦略・組織戦略立案などのプロジェクトを実施。
2020年7月に株式会社Ex-Workを創業し、ジョブマネジメントシステム「Job-Us」を提供。

HRBrain
事業統括本部 Revenue Planning
プリセールス/シニアマネージャー
大手証券会社にて個人/法人向けコンサルティング営業に従事。
その後HRBrainへ入社し、エンタープライズセールスとして上場企業中心にタレントマネジメント、組織診断サーベイ、労務管理システム等の導入を支援し、100社以上の人事課題を解決に導く。2023年度の全社MVP受賞を経て、現在はプリセールスとプロダクトエキスパートを兼務。

三菱商事 執行役員 人事部長
1995年入社(人事部)。2011年に配偶者転勤同行制度を利用し、3年間の退職期間を経て、14年に人事部に再入社。18年にシンガポールの金属資源トレーディング会社 Mitsubishi Corporation RtM International Pte. Ltd.へ出向し、20年から同社の人事責任者に就任。22年に三菱商事の金属資源グループの人事担当を経て、23年より人事部長、24年から現職(執行役員)。

青山学院大学経営学部 特任教授
28年間日本の金融機関、米系の製造業、日本の製造業にてグローバル人事実務家として従事。40歳から夜間の大学院に通い始め、十年かかって博士号(商学、慶應義塾大学)取得。同時にアカデミックキャリアにシフトし、プライム企業数社の社外取締役を兼業で担う。専門は、HRM論、リーダーシップ論、組織行動論。著書7冊、論文多数。ライフワークは、猫ボラ。
開催概要
-
開催日時2024年12月2日(月) 13:00~16:00
-
受講料無料
-
主催日本経済新聞社、一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム
-
協賛SmartHR、Ex-Work、HRBrain、CHARD
-
締め切り2024年12月2日(月)講演終了まで
-
視聴方法
NEONセミナールーム(本サイト)上でご視聴いただけます。
開始時間になりましたら、本サイトにログインしてください。
ログインすると、視聴ページへのリンクがマイページに表示されます。視聴いただく環境によって、ご覧いただけない場合もあります。また視聴にかかる通信費等は視聴する方の負担となります。
-
禁止・注意事項
●オンラインセミナーの録音・録画・撮影は禁止です。
●撮影場所にお越しいただいてもセミナーに参加いただくことはできません。
●登壇者、および他の参加者への中傷、脅迫、いやがらせに該当する行為はおやめください。
●上記禁止事項が認められた場合、今後のセミナー等へのご参加をお断りする場合がございますのでご了承ください。
お問い合わせ
-
プレミアム・カンファレンス・シリーズ事務局
TEL:03-6812-8691(受付時間/平日9:30~17:30 土・日・祝日を除く)
このイベントの個人情報の取り扱い
ご記入いただいたメールアドレス、お名前などの情報、およびオンラインイベントの動画視聴状況を含む視聴ページの利用状況、アンケート回答データ(以下、「個人情報」)は、主催者であるHRテクノロジーコンソーシアムおよび日本経済新聞社がそれぞれ取得します。
HRテクノロジーコンソーシアムはご登録いただいた個人情報を事業活動内容のご紹介やイベント・セミナー等のご案内に利用します。詳しくは下記プライバシーポリシーよりご確認ください。
(個人情報保護方針)
日本経済新聞社が本イベントに関するご連絡、本イベント参加者の属性分析、日本経済新聞社および同グループ各社の商品・サービスに関するご案内等に利用するほか、「日本経済新聞社イベントプライバシーポリシー」にしたがって取り扱います。日本経済新聞社は、個人情報の扱いを株式会社日経イベント・プロに委託します。
また、日本経済新聞社は、個人情報を本イベントの協賛企業に提供します。提供後は協賛企業の責任において管理・利用されます。協賛企業は、個人情報を製品・サービス、展示会・イベント・セミナー等のメール等によるご案内、アンケート調査等に利用します。
本カンファレンスは、協賛企業への個人情報第三者提供に同意をいただいた方のみお申込み可能となります。あらかじめご了承下さい。
協賛企業の詳細及び個人情報保護方針は以下のとおりです。
株式会社SmartHR(プライバシーポリシー)
株式会社EX-Work(プライバシーポリシー)
株式会社HRBrain(プライバシーポリシー)
※協賛企業は今後本カンファレンス当日まで追加される可能性があります。最新の協賛企業一覧は本カンファレンスのサイトをご覧ください。
※同意された場合、当落、当日のご参加有無に関わらず協賛企業に提供されますので、ご了承のうえ同意ください。