-
5月23日(火) 13:00〜17:00 オンライン日経電子版オンラインセミナー
「VUCA時代のインテリジェンス経営~不確実な時代にインテリジェンスを活用し持続可能な成長を実現する企業経営」将来の予測が困難な状況を示す造語「VUCA(ブーカ)」が一般的な言葉として浸透しつつある今、AIなどのデジタルテクノロジーの急速な進歩、経済・社会構造や消費者の価値観の変化、気候変動など、企業を取り巻く環境は急速に変化しており、企業はVUCA時代において難しい経営のかじ取りを迫られています。
企業が複雑化・多様化する不確実な状況の中でも迅速な判断を行うためには、多くのインテリジェンスを得ながら、市場や社会からの信頼(Trust)を得て、持続可能な成長(Sustained Outcome)を実現することが重要です。本セミナーでは、インテリジェンスを活用し持続可能な成長を実現する企業経営について議論します。
プログラム
-
-
日経電子版オンラインセミナー 「VUCA時代のインテリジェンス経営~不確実な時代にインテリジェンスを活用し持続可能な成長を実現する企業経営」
13:00〜13:25【Keynote】マクロエコノミック・インテリジェンスのススメ
最近の銀行破綻に端を発する金融市場の動揺に象徴されるように、企業が直面する不確実性はマクロ経済に起因することが多発しています。歴史を振り返っても、1930年代の大恐慌、70年代の大インフレ、90年代からの日本の「失われた20年」、2008−9年の世界的金融危機など、マクロ経済の変動は企業や個人に大きな影響を及ぼします。企業が真剣に取り組まなければならない外部環境の変化は何か。この講演では①マクロ経済の理解がインテリジェンスにいかに必要不可欠か、②歴史を紐解きながら、何に注目すべきなのか、③日本にとって望ましい経済戦略は何か、を中心に皆さんにとって思考のヒントを探ります。
-
若田部 昌澄氏早稲田大学
政治経済学術院・教授
-
-
13:25〜13:55
【対談】マクロ経済と企業経営 ~第26回世界CEO意識調査から~
PwCが世界105カ国・地域の4,410名のCEO(うち日本のCEOは176名)を対象に実施した第26回世界CEO意識調査結果から浮かび上がる世界経済の変調。これを日本の経営者目線と、金融政策の専門家目線の経済見通しをかけ合わせて分析し、日本企業と日本経済の持続的成長のカギは何かを考察します。
-
若田部 昌澄氏早稲田大学
政治経済学術院・教授 -
木村 浩一郎氏PwC Japanグループ代表
PwC Japan合同会社 代表執行役
経済同友会幹事
-
-
14:00〜14:40
【テクノロジー鼎談】バーチャルテクノロジーの産業実装とその未来
生成AI、メタバース、バーチャル・ヒューマンに代表されるバーチャルテクノロジーが爆発的な進化を遂げる今、これらの技術は産業や私たちの働き方をどのように変えていくのでしょうか。PwCのバーチャルテクノロジー領域の専門家が、日本が誇るロボット工学において第一線で活躍する研究者に、「今知りたい」多くの質問を投げかけます。
-
古田 貴之氏千葉工業大学
未来ロボット技術研究センター・所長
千葉工業大学 常任理事 -
金出 武雄氏PwCコンサルティング合同会社
Technology Laboratory
技術顧問 -
馬渕 邦美氏PwCコンサルティング合同会社
パートナー
-
-
14:50〜15:30
【パネルディスカッション1】SX / GX 日本企業の勝ち筋
SX(サステナビリティ・トランスフォーメーション)は企業の取り組みの必須要件となり、GX(グリーン・トランスフォーメーション)は官民を挙げて取り組む分野として注目されています。この分野で、日本企業は勝ち筋を作れるでしょうか?サステナビリティ、マクロ経済、テクノロジーの専門家が「100年に1度のチャンス」のつかみ方について語ります。
-
磯貝 友紀氏PwCサステナビリティ合同会社
パートナー
PwC Japanグループ
サステナビリティ・センター・オブ・エクセレンス
リード・パートナー -
片岡 剛士氏PwCコンサルティング合同会社
チーフエコノミスト -
三治 信一朗氏PwCコンサルティング合同会社
上席執行役員 パートナー
Technology Laboratory
所長
-
-
15:35〜16:15
【パネルディスカッション2】リスクテイクに必須なインテリジェンスの統合とは
企業を取り巻くリスクが複雑化する中、それらを適切に捉え経営判断を下すためには、組織を横断した議論が重要になってきます。
グローバル企業のCEOを対象とした調査結果より、企業経営への影響が最も大きいとされる地政学リスク、マクロ経済、サイバーセキュリティを切り口に、各専門家がその枠を越え、統合知としてのインテリジェンス活用について議論します。-
齋藤 篤史氏PwCコンサルティング合同会社
上席執行役員 パートナー -
ピヴェット 久美子氏PwC Japan合同会社
シニアマネージャー -
伊藤 篤氏PwCコンサルティング合同会社
シニアエコノミスト -
丸山 満彦氏PwCコンサルティング合同会社
執行役員 パートナー
-
-
16:20〜17:00
【パネルディスカッション3】アイドルとコンサルタントが語る未来~個と組織、そして社会との新たな関係~
テクノロジーが進化し、多様性が重視される時代において、個の持つパワーは増し、組織や社会へ与える影響も大きくなっています。そのような中で、個と組織の関係はどのように変化していて、どうあるべきか、テクノロジーとの関わり方にも着目しながら議論します。
本セッションでは、MENSA(メンサ)※にも所属する、日向坂46の影山優佳さんをお迎えし、コンサルタント2名との異色のコラボレーションを展開します。
※全人口の上位2%のIQの持ち主が参加可能な高IQ団体-
影山 優佳氏日向坂46
-
桂 憲司氏PwCコンサルティング合同会社
専務執行役 パートナー -
三治 信一朗氏PwCコンサルティング合同会社
上席執行役員 パートナー
Technology Laboratory
所長 -
江連 裕子氏経済キャスター
※プログラム、講演内容は予告なく変更する場合がありますのでご了承ください。
配信終了しました -
-

早稲田大学
政治経済学術院・教授
早稲田大学政治経済学部経済学科を卒業後、早稲田大学大学院経済学研究科、トロント大学経済学大学院にて学ぶ。2005年から早稲田大学政治経済学術院教授。研究関心は経済危機と経済学の歴史的関係、中央銀行論など。ケンブリッジ大学、ジョージ・メイソン大学、コロンビア大学日本経済経営センターで訪問研究員、全米経済学史学会副会長(2016年から2017年)、日本銀行副総裁(2018年3月20日から2023年3月19日まで)を歴任。主な著書に『経済学者たちの闘い』(2003年、増補版2013年)、『昭和恐慌の研究』(共著、2004年:日経・経済図書文化賞)、『改革の経済学』(2005年)、『危機の経済政策』(2009年:石橋湛山賞)、Japan’s Great Stagnation and Abenomics (2015年)など。

早稲田大学
政治経済学術院・教授
早稲田大学政治経済学部経済学科を卒業後、早稲田大学大学院経済学研究科、トロント大学経済学大学院にて学ぶ。2005年から早稲田大学政治経済学術院教授。研究関心は経済危機と経済学の歴史的関係、中央銀行論など。ケンブリッジ大学、ジョージ・メイソン大学、コロンビア大学日本経済経営センターで訪問研究員、全米経済学史学会副会長(2016年から2017年)、日本銀行副総裁(2018年3月20日から2023年3月19日まで)を歴任。主な著書に『経済学者たちの闘い』(2003年、増補版2013年)、『昭和恐慌の研究』(共著、2004年:日経・経済図書文化賞)、『改革の経済学』(2005年)、『危機の経済政策』(2009年:石橋湛山賞)、Japan’s Great Stagnation and Abenomics (2015年)など。

PwC Japanグループ代表
PwC Japan合同会社 代表執行役
経済同友会幹事
1963年生まれ。公認会計士
早稲田大学政治経済学部経済学科卒業
1986年 青山監査法人入所。プライスウォーターハウス米国法人シカゴ事務所への出向を経て、1997年に青山監査法人の社員に、さらに2000年には中央青山監査法人の代表社員に就任。
2006年に設立されたあらた監査法人(現 PwCあらた有限責任監査法人)では、システム・プロセス・アシュアランス部部長を経て、2009年に執行役(アシュアランス担当)に就任し、PwC Global Assurance Leadership Teamに参加。
2012年6月から、あらた監査法人の代表執行役。2016年7月よりPwC Japanグループ代表、2019年7月よりPwCアジアパシフィック バイスチェアマンも務める。
米国基準および日本基準の財務諸表監査を多数手掛ける。テクノロジー系、エンタテイメント系および海運系の企業を中心に担当する。プライスウォーターハウス米国法人 シカゴ事務所出向中には、主に自動車関連企業の監査に従事する。会計システム導入プロジェクトに従事した経験も持ち、XBRL Japanにおけるマーケット活動の他、日本公認会計士協会 XBRL対応専門委員を3年間務める。東京大学公共政策大学院運営諮問会議メンバーおよび同大学院国際アドバイザリーボードメンバー。
国際会計研究学会、監査国際シンポジウム(International Symposium on Audit Research)やGZEROサミットなどでの講演多数。著書に「アメリカの会計原則」(東洋経済新報社、共著)。

千葉工業大学
未来ロボット技術研究センター・所長
千葉工業大学 常任理事
1968年、東京生まれ。博士(工学)
2000年、(独)科学技術振興機構ERATO北野共生システムプロジェクトにロボット研究グループリーダーとして所属。
2003年より現職。2014年より学校法人千葉工業大学常任理事を兼務、現在に至る。
福島第一原発で唯一全フロア踏破可能な災害対応ロボットを開発・提供。政府の原発冷温停止ミッションを遂行・成功させた。原発対応ロボットから未来の機械生命体「CanguRo」まで、人々の衣食住のロボット技術による再定義に日夜取り組む。内閣府・首相官邸の改革2020プロジェクト:「プロジェクト3:先端ロボット技術によるユニバーサル未来社会の実現」を提案し政府の重点施策として推進。

PwCコンサルティング合同会社
Technology Laboratory
技術顧問
米国カーネギーメロン大学コンピューターサイエンスおよびロボティクスのワイタカー記念全学教授、京都大学高等研究所特任教授、革新知能統合研究センター(理化学研究所)では、シニアアドバイザーを歴任。
コンピュータービジョン、マルチメディア、マニピュレーター、自律移動ロボット、医療ロボット、センサーなどのロボット工学の複数の分野において貢献するのみならず、テクロノジーの先駆者として、複数アルゴリズムや応用技術を創出してきた。
1990年代にいち早く自動運転プロジェクトを実現したほか、コンピュータービジョンで最も基本的で幅広く使用されているアルゴリズムの1つであるLucas-Kanade法、マルチカメラスポーツメディアとして使用されるリプレイシステムなどの成果もある。
インパクトファクター(H指数)においてもトップのコンピューター科学者の一人であり、300以上の雑誌出版物と10万以上の引用件数といった実績を誇る。

PwCコンサルティング合同会社
パートナー
大学卒業後、米国のエージェンシー勤務を経て、デジタルエージェンシーのスタートアップを起業。事業を拡大しバイアウトした後、米国のメガ・エージェンシー・グループの日本代表に転身。4社のCEOを歴任し、デジタルマーケティング業界で20年に及ぶトップマネジメントを経験。その後、米国ソーシャルプラットフォーマーのシニアマネージメント職を経て現職。経営、マーケティング、エマージングテクノロジーを専門とする。

PwCサステナビリティ合同会社
パートナー
PwC Japanグループ
サステナビリティ・センター・オブ・エクセレンス
リード・パートナー
2003年より、民間企業や政府機関にて、東欧、アジア、アフリカにおける民間部門開発、日本企業の投資促進を手掛ける。 2008年より世界銀行アフリカ局にて民間部門開発専門官として、東アフリカを中心に民間部門開発、官民連携プロジェクトなどを手掛ける。
2011年より現職、サステナビリティ・センター・オブ・エクセレンスのリード・パートナーとして、日本企業のサステナビリティビジョン・戦略策定、サステナビリティ・ビジネス・トランスフォーメーションの推進、サステナビリティリスク管理の仕組み構築、途上国における社会課題解決型ビジネス支援やサステナブル投融資支援を実施。業種別協会などと協働の取り組みとして、第二種金融商品取引業協会のSDGs推進ワーキンググループに副座長で参画するなど、同協会の当該領域検討を推進。
「金融庁/GSG国内諮問委員会共催 インパクト投資に関する勉強会」、メルカリ「マーケットプレイスのあり方に関するアドバイザリーボード」に有識者として参加。

PwCコンサルティング合同会社
チーフエコノミスト
1972年愛知県生まれ。1996年に三和総合研究所に入社し、2001年慶應義塾大学大学院商学研究科修士課程(計量経済学専攻)修了。2017年7月から2022年7月まで日本銀行政策委員会審議委員を務める。2022年8月にPwCコンサルティング合同会社チーフエコノミストに就任し、現在に至る。
兼務
早稲田大学政治経済学術院非常勤講師(2012年~2017年)など多数

PwCコンサルティング合同会社
上席執行役員 パートナー
Technology Laboratory
所長
日系シンクタンク、コンサルティングファームを経て現職。産官学のそれぞれの特徴を生かしたコンサルティングに強みを持つ。社会実装に向けた構想策定、コンソーシアム立ち上げ支援、技術戦略策定、技術ロードマップ策定支援コンサルティングに従事。
政策立案支援から、研究機関の技術力評価、企業の新規事業の実行支援など幅広く視座の高いコンサルティングを提供する。

PwCコンサルティング合同会社
上席執行役員 パートナー
都市銀行およびコンサルティングファームに勤務した後、2010年1月にプライスウォーターハウスクーパース株式会社(現PwCコンサルティング合同会社)に参画。総合商社、メガバンクの他、製造業、電力・ガス業界、食品・消費財業界、製薬業界などの幅広いクライアントに対してコンサルティングサービスを提供。主に、ESGリスクや地政学リスクを統合したERM(全社的リスクマネジメント)、BCMおよびBCP(事業継続の管理および計画)、戦略投資リスク管理、内部統制などのリスクと一体化した経営管理関連サービスを専門とする。また、リードパートナーとしてLearning & Development(L&D)を担当。

PwC Japan合同会社
シニアマネージャー
会計系コンサルティングファームにてサプライチェーンマネジメント(SCM)領域のグローバルサプライチェーン戦略立案、オペレーション改善、ERPシステム構築支援などに従事した後、戦略コンサルティングファームにて海外関係会社の管理高度化、海外新規市場戦略の立案など、主にアジア・欧州において多数のグローバルプロジェクトを担当。事業会社にて国際事業およびブランド戦略立案に従事した経験も有する。

PwCコンサルティング合同会社
シニアエコノミスト
官公庁および金融機関において、約20年のマクロ経済および財政・金融政策に関する調査経験を有する。
財務省において、経済調査および経済対策の企画立案の業務に従事。その後、外資系証券会社では、内外の機関投資家向けに経済・金融市場、マクロ経済政策等の調査・分析を提供。さらに国内銀行において、調査業務を立ち上げ、各国の経済・物価・金融市場の予測、ストレスシナリオの策定業務に従事した経験も有する。
2004年5月 コロンビア大学 国際公共政策大学院 国際関係学修士課程(国際金融ビジネス専攻)修了、2020年3月 首都大学東京(現・東京都立大学)・経営学研究科修士課程(経済学専攻)修了。

PwCコンサルティング合同会社
執行役員 パートナー
25年にわたり製造業、サービス業、金融機関、政府などの幅広い業種に対するサイバーセキュリティ、ITリスク分野のコンサルティング、監査に携わる。内閣官房に出向し、内閣官房サイバーセキュリティセンターの立ち上げ、政府統一基準の策定、改訂に関与。ISMS制度の立ち上げ、普及にも関わる。内閣官房、総務省、経済産業省などの有識者委員に多数就任しているほか、複数のセキュリティ関連団体の理事、監事も務める。

日向坂46

PwCコンサルティング合同会社
専務執行役 パートナー
PwC Japanグループのコンサルティング部門におけるストラテジー、トランスフォーメーション、テクノロジー、リスク、デジタルなど全体のサービスおよびプラットフォームの責任者。
大手事業会社を経てプライスウォーターハウスクーパース株式会社に入社。電機業界、情報通信業界、エンターテインメント業界、メディア業界向けサービスの日本における統括責任者、新興国進出支援室室長などを歴任。その後2014年にPwCシンガポールに出向し、シンガポール、タイ、マレーシア、フィリピン、ベトナム、インドネシアなど、東南アジアにおける日本企業のコンサルティング業務を統括する。2018年に日本へ帰国後、デジタル領域のビジネスを統括するテクノロジーコンサルティング事業部長をつとめ、2022年7月より現職。
20年以上にわたる戦略立案、経営管理モデル策定、業務改革、コスト削減、業務標準化、ガバナンスモデル構築、PMI(Post Merger Integration)、CIO支援、システム導入など幅広いコンサルティング経験を持ち、複雑化する企業課題に対して日本およびグローバルのコンサルティング、税務、M&A、監査など各部門と連携しながら適切な解決策を提供する。

PwCコンサルティング合同会社
上席執行役員 パートナー
Technology Laboratory
所長
日系シンクタンク、コンサルティングファームを経て現職。産官学のそれぞれの特徴を生かしたコンサルティングに強みを持つ。社会実装に向けた構想策定、コンソーシアム立ち上げ支援、技術戦略策定、技術ロードマップ策定支援コンサルティングに従事。
政策立案支援から、研究機関の技術力評価、企業の新規事業の実行支援など幅広く視座の高いコンサルティングを提供する。

経済キャスター
国際ビジネス情報番組「世界は今-JETRO Global Eye」キャスター
ラジオNIKKEI 「ザ・マネー」 経済キャスター
YouTube「内田和成チャンネル」でキャスターを担当。
企業の監査等委員・社外取締役、公益財団法人理事、企業の顧問・アドバイザー等も兼任
TBSニュースバード、フジテレビ経済レポーター、テレビ東京モーニングサテライト・Mプラス11、ラジオNIIKEI、日経CNBCで9年間メインキャスターを歴任。
開催概要
-
開催日時2023年5月23日(火)13:00~17:00
-
参加費無料
-
申込締切2023年5月21日(日)23:59
-
視聴方法
NEONセミナールーム(本サイト)上で開催日時にご視聴いただけます。
本サイトにおいてNEONセミナールームにログインしてください。
ログイン後、マイページ内の視聴ページのリンクをクリックしてください。
なお、セミナーを視聴するにはNEONセミナールームの会員登録が必要になります。
まだ会員でない方は、セミナー参加申込みの際に合わせて会員登録することができます。
-
セミナー参加について
お申込みいただいた皆様には5月22日と開催当日に、ご登録のメールアドレスにリマインドメールを複数回お送りさせていただきます。
※お使いの端末のセキュリティー設定により、迷惑メールに分類されることがございます。
※携帯電話のメールアドレスの場合、キャリアのセキュリティー設定により、受信できない場合がございます。
メールの案内に従って記載のお時間までにNEONセミナールーム(本サイト)にお越しください。
※開始10分前までに一度視聴ページにお越しいただき視聴確認をお願いします。 -
主催日本経済新聞社 イベント・企画ユニット
-
協賛PwCコンサルティング合同会社 PwC Intelligence
-
禁止・注意事項
・オンラインセミナーの録音・録画・撮影は禁止です。
・撮影場所にお越しいただいてもセミナーに参加いただくことはできません。
・登壇者、および他の参加者への中傷、脅迫、いやがらせに該当する行為はおやめください。
・上記禁止事項が認められた場合、今後のセミナー等へのご参加をお断りする場合がございますのでご了承ください。
お問い合わせ
-
日経電子版オンラインセミナー「VUCA時代のインテリジェンス経営」事務局
◇専用メールアドレス ds_seminar@nex.nikkei.co.jp
(9:30~17:30 土・日・祝を除く)
このイベントの個人情報の取り扱い
ご記入いただいたメールアドレス、お名前などの情報および動画視聴状況を含むオンラインセミナー視聴ページの利用状況(以下、「個人情報」)は、日本経済新聞社が本イベントに関するご連絡、本イベント参加者の属性分析、日本経済新聞社および同グループ各社の商品・サービスに関するご案内等に利用するほか、「日本経済新聞社イベントプライバシーポリシー」にしたがって取り扱います。
日本経済新聞社は、個人情報の扱いを株式会社日経イベント・プロに委託します。
また日本経済新聞社は、個人情報を本イベントの協賛企業であるPwCコンサルティング合同会社に提供します。PwCコンサルティング合同会社は以下の用途で利用させていただきます。
・本イベントに関する情報や、来場者受付その他の円滑なイベント運営に必要な事項の実施
・イベント・セミナー情報やサービス・インサイト情報の案内・紹介(e-mail等)
協賛企業の詳細及び個人情報保護方針は以下のとおりです。
【PwCコンサルティング合同会社 個人情報の取り扱い】
本イベントの参加申込時にご記入・ご入力いただいたお客様の個人情報は、PwCコンサルティング合同会社に提供されます。ご提供いただいた個人情報は、本イベントの管理、運営および改善のため、その他以下の各個人情報保護方針に記載の利用目的のために、提供先の各法人において利用し、かつ適切に管理および運用いたします。
PwCコンサルティング合同会社 個人情報保護方針
お客様は、本イベントの参加申込を行うことで、上記の内容に同意いただいたものとみなします。